レアアースの逆襲――半導体を巡る「資源戦争」が、世界の勢力図を塗り替える

2020年代後半、あるニュースが静かに世界の産業界を震撼させた。
日本および西側諸国によるレアアース採掘・精製プロジェクトの進展である。

一見すると、資源開発の話に過ぎない。
しかし、半導体産業の文脈で見れば、このニュースの意味はまったく異なる。

レアアースとは、単なる鉱物資源ではない。
それは、

• 半導体
• EV
• AI
• 軍事
• 宇宙産業

の根幹を支配する「戦略物資」である。

そして何より重要なのは、これまで世界のレアアース供給を事実上支配してきたのが中国だったという事実だ。

中国は長年、レアアース市場の約60〜70％を支配してきた。
さらに、精製工程に至っては90％近いシェアを持つとされる。

つまり、世界は中国に依存しなければハイテク産業を維持できなかった。

半導体産業も例外ではない。

• 露光装置（ASML）
• 半導体材料（シリコン、ガリウム、ゲルマニウム）
• 磁石材料（ネオジム）
• 配線材料（銅、コバルト）

これらの多くが、中国の資源・精製網に依存している。

中国が輸出規制を行えば、世界の半導体サプライチェーンは瞬時に停止する。

実際、2023年以降、中国はガリウム・ゲルマニウムの輸出規制を実施し、「資源を武器にする国家」であることを明確に示した。

ここで重要なのは、レアアース採掘の成功が、単なる資源確保ではなく、
「半導体の脱中国」を意味するという点だ。

もし日本・米国・豪州・欧州が、

• レアアースの採掘
• 精製
• 半導体材料化
• チップ製造

までを自陣営で完結できれば、世界の半導体産業は、初めて中国依存から解放される。

これは、TSMCやSamsungの問題とは別次元の話である。

半導体の真のボトルネックは「資源」だからだ。

これまでの半導体競争は、

• 微細化（nm競争）
  -設計力（GPU、AIチップ）
  -製造装置（EUV）

が主戦場だった。しかし、今後は違う。「誰が資源を握るか」が最大の競争軸になる。

これは、半導体産業が「資源産業」に回帰することを意味する。

ここで、Rapidusの話に戻る。

Rapidusは2nm半導体をつくる企業だが、本質は「日本の半導体主権」の象徴である。

もし日本が、

• Rapidus（最先端ロジック）
• レアアース（資源）
• 材料メーカー（信越化学、JSR、東京エレクトロン）
• 装置メーカー（ニコン、SCREEN）

を統合できれば、日本は半導体の垂直統合国家になる。

これは、かつて存在しなかったモデルだ。

1. 上流：資源（レアアース）
2. 中流：材料・装置
3. 下流：設計・製造（Rapidus）

この三層が国内に揃う国は、世界でもほとんど存在しない。

米国ですら、資源は国外依存だ。

つまり、日本は、「半導体を自給できる唯一の先進国」になる可能性がある。

レアアース採掘の成功は、日本だけでなく、西側諸国の戦略を根本から変える。

米国はすでに、

• CHIPS法
• 対中半導体輸出規制
• 同盟国への技術ブロック化

を進めている。

しかし、資源が中国依存のままでは、完全なデカップリングは不可能だった。

レアアースが確保されれば、

• 半導体
• EV
• 軍事
• AI

の分野で、本格的な対中依存脱却が可能になる。

つまり、米国は初めて「本気で中国を切れる」

欧州はASMLという技術覇権を持つが、資源を持たない。

そのため、

• 日本
• 豪州
• カナダ

との資源同盟を強化する。結果として、「西側半導体同盟」が形成される。

これは、NATOに近い性格を持つ。

当然、中国は黙っていない。

中国が持つカードは、レアアースだけではない。

• 市場規模（14億人）
• EV・太陽光の圧倒的生産力
• 半導体後工程（パッケージング）
• AI・監視技術

つまり、中国は、「資源ではなく市場」で対抗する。

中国は、

• 成熟プロセス（28nm以上）
• パワー半導体
• 3Dパッケージング

に集中する可能性が高い。

最先端を諦めても、量で勝つ戦略だ。これは、半導体の世界を二極化させる。

レアアースと半導体の接続は、日本にとって単なる技術戦略ではない。

それは、「産業空洞化」を止めるための最後のチャンスである。

半導体工場は、巨大な雇用を生む。

• エンジニア
• 技術者
• 建設業
• 物流
• サプライヤー

Rapidusの工場だけでも、数万人規模の雇用が生まれるとされる。

さらに、レアアース採掘・精製が加われば、日本は再び「ものづくり国家」になる。

これは、地方経済の再生にも直結する。

政府が数兆円を投じる理由は、単なる企業支援ではない。

それは、

• 雇用の維持
• 技術主権の確保
• 安全保障
• 税収基盤の維持

という、国家存続の問題だ。

もし半導体産業が完全に海外流出すれば、日本は「設計だけの国」になる。

それは、実質的な衰退国家を意味する。

かつて、半導体の覇権は、

• 技術で決まる
• 設計で決まる
• 微細化で決まる

と信じられていた。しかし、2020年代後半に明らかになったのは、
まったく別の現実だった。半導体の覇権は、資源で決まる。

レアアース採掘の成功は、単なるニュースではない。

それは、

• 中国中心の世界秩序の終わり
• 西側諸国の再統合
• 日本の産業復活の可能性

を同時に意味する。

Rapidus、SONY、SoftBank、そして国策。これらはバラバラの点ではない。
一本の線で結ばれている。

もし日本が、

• 資源
• 半導体
• AI
• 製造業

を統合できれば、日本は再び「技術覇権国家」に近づく。

それは、失われた30年の終わりを意味するかもしれない。

そして、半導体を巡る戦争は、もはやチップの話ではない。

「国家の未来」を巡る戦争なのである。