【Web3用語集】クリエイターエコノミーとは｜意味と具体例を解説

企業から発注などを受けたクリエイターや、個展をひらけるなどプロとして成功している創作活動ではなく、Web中心で活動しているフリーや副業のクリエイターが、収益化しやすくなったことによって引き出された新しい経済圏です。

2017年にはデジタルでの広告費が、新聞・雑誌・TV・ラジオなどのアナログの四大メディアを超えることにもなりました。

全世界で5000万人以上のクリエイターがいるとされ、その市場規模は1000億ドルをこえるとも言われています。

各企業もその市場に食い込もうとクリエイターへの支援方法を模索しています。

個人がWeb上で収入を得る手段は、個人ブログに広告バナーなどを載せ、アクセス数から収益を得るアフィリエイトから広まりはじめました。

その後、YouTubeが広告視聴者数の収益を得られるシステムを作ると、個人で取った動画が収入につながるのが身近になりました。

カメラ機能の付いたスマホの台頭もあり、人々がいつでもどこでもWebにつなげられるようになったことも関連しています。

現在、Webで活躍しているクリエイターの多くは、個人のホームページではなくSNSや、先述のYouTubeなど動画投稿サービスのプラットフォームを利用して作品を発表しています。

クリエイター個人とやり取りをするのが簡単になった結果、顧客とクリエイターの間を取り持つサービス、クリエイターに気軽に支援ができるサービスなども開始されました。

その結果、プロや仕事ではないクリエイターたちが、あくまで趣味や練習で作成・発信していたものなどにも収益化でき生計を立てられるような仕組みが出来上がってきたのです。

最近では、クリエイターの作った作品とデジタルデータの所有権を明確にするNFTという取り組みが話題を呼んでいます。

クリエイターが作った作品の販売はいうにおよばず。

使用しているプラットフォームでの広告収入、アフィリエイトなどが少し前まではWebでの収入のメインでした。

現在ではファンクラブ・オンラインサロンなど月額料金を払ってもらうサブスクリプションも発展してきており。各プラットフォームでクリエイター支援制度による投げ銭やチップなどを利用者が渡せるサービスなどもあります。

多くのクリエイターが参加しているYouTubeを例にとってどうやって収益を得る方法があるのか見てみましょう。

YouTubeは現在では、YouTubeパートナープログラム（YPP）という参加登録をすることによって収入を得ることができるようになります。参加登録には投稿した動画時間の累計とチャンネル登録者数を規定まで上げる必要があります。その審査を突破することで本格的に収益化を開始することができます。

まずは動画に広告を挟むことで、広告収益を手に入れることができます。広告の数や位置などは自分で決めることができます。

ライブ配信中に視聴者から投げ銭をもらえるシステムがあり、スーパーチャット・スーパースティッカーズと呼ばれます。視聴者の善意による提供なので定期的な収入にはなりませんが、熱心なファンを獲得すると多額の収入につながります。

また、直接のグッズ販売ができ、自分だけのブランドを持つことができます。グッズ制作のアパレルブランドなどとのコラボレーションも可能です。

チャンネルメンバーシップという月額料金を払った人だけが見れるようにすることも可能です。追加のコンテンツやさまざまな特典をお金を払ってくれた人にだけ提供することができます。

YouTubeショートファンドという、活躍の目覚ましいクリエイターに報奨金を分配する企画もやっています。
 

YouTube以外にも、Instagramやニコニコ動画など、さまざまなプラットフォームで似たようなサービスが利用できます。

若者人気のTikTokではクリエイターファンドという収益システムがあります。もっと直接的にクリエイターに投資をしているPinterestなども有名です。SNSのTwitterでも、クリエイターに報酬を支払ったり、チップを渡せるようになるシステムが追加されました。日本発祥の、Skebというイラストレーターに簡易的で簡単に依頼ができるサービスもあります。

他にもクラブハウス・Snapchat・Triller・リンクトインなどさまざまプラットフォームでそれぞれクリエイターの支援がなされています。