【Web3用語集】トークンとは｜解説

ブロックチェーンの流行により、Web3.0でも広く使われることになった「トークン」（token）という単語は複数の意味を持った単語であり、コンピューター関連の話題でも文脈によって違う意味を持って使われている言葉です。また「トークン」という単語を使用している会社ごとに扱いが違う場合もあります。

例として、ブロックチェーンで発行される証票のこと、利用者一人一人のことをトークンと呼ぶ場合や、パスワードを作成するソフト、NFTのTの部分など、非常に広い範囲で使われています。プログラミング用語では「意味を持つ最小単位」となっています。

硬貨の代わりに用いられる代用貨幣としても使われており、ギフトカード、カジノのチップ、パチンコの玉なども「トークン」です。ゲームなどでも使われる単語であり、ボードゲームの駒、貨幣の単位やアイテムとして、カードゲームでは代用カードなどとしても使われています。
 

「トークン」という英単語の本来の意味としては「証拠」や「象徴」、「引換券」や「代用貨幣」という意味をもっています。

名詞としては、紀元8000年頃のメソポタミアの地層から出土する粘土で作られた1㎝程の物体を指す言葉です。当時は文字や数が発明されておらず、何をどれくらい持っているかなどの資産を同じ数の「トークン」を用意することで管理していたとされています。また、ここから文字や貨幣といった概念が生まれる元となったとも考えられています。

そのため、「トークン」という単語は広く使われていますが、概ね「価値を代替すること」や「交換できるもの」といった意味合いが含まれています。
 

トークンとは発行者が意味をつけ、利用間で意味を共有するものなので、極論すればトークンの発行者の数だけ種類があるともいえます。ここでは、よく耳にするトークンについて説明します。ただ、規定された分類方法があるわけではないので、説明する種類のどれか一つに当てはまるのではなく、複数が当てはまることもあるので注意しましょう。
 

「アセット」（asset）をトークン化したもの。アセットとは、「資産」「財産」「有価物」「利用券」などを意味する単語です。広い意味でつかわれており、資産や権利などを代替するトークンの多くがこのアセットトークンでもあると言え、商品券やポイントカードなども該当しています。

使いまわしのできる資産という事で、デジタルのCGモデル・画像・効果音などが「アセット」と呼ばれることもあります。フリーゲームやインディーズゲームなどで違う発売元のゲームが同じモデルや効果音を使っていることがあるのは、同じアセットを購入し使用しているためです。

「アセットタイプトークン」は、同じく「アセット」という単語が使われていますが、発行者が存在しているタイプの中央集権的なトークンのことを指しています。タイプを省略してこちらを「アセットトークン」として説明している会社もあり、企業が独自にトークンを作り資金調達をする行為はICO（Initial Coin Offering）と呼ばれています。

アセットタイプトークンの逆の意味である非中央集権的なトークンが「カレンシータイプトークン」です。ビットコインなどのマイニングによって報酬を得るような、発行者が存在していないブロックチェーンによる仮想通貨の多くがカレンシータイプのトークンです。

この2つの分類によってたまに誤解が生じることがあります。アセットタイプトークンだけを「トークン」と認識している人にとって、仮想通貨は「（アセットタイプ）トークン」ではないので、「トークンと仮想通貨（暗号資産）は違うもの」という主張がよくあります。アセットタイプトークンではないだけで、仮想通貨もトークンと呼んで差し支えないので注意しましょう。

ブロックチェーンごとの独自のトークンを「ネイティブトークン」もしくは「ネットワークトークン」と呼びます。ビットコインの場合は「BTC」。イーサリアムの場合は「ETH」といった単位で使用されています。基本的には英字での略称が使われています。

セキュリティは「防犯」の意味ではなく「有価証券」の意味を持ちます。その名の通り「トークン化された有価証券」です。「デジタル証券」「証券型トークン」ともよばれており、作成のコストが低く個人でも発行しやすいのが特徴です。

2020年に改正された金融商品取引法により、通常の有価証券と同じように法規制が敷かれており、金融機関で取り扱うことができるようになりました。

ステーブルコインは、セキュリティトークンの一種で、特定の通貨の値段と連動するように作られたトークンです。価格が変動しやすい暗号資産の実用性を問題視して、普段使いができるような取引価格が安定した通貨を目指して作られました。

ステーブルコインは以下の4つのタイプに分類されます。

• 特定の法定通貨との交換比率を固定した「法定通貨担保型」
• 特定の暗号資産と価格を連動する「暗号資産担保型」
• 金や原油などの資源と値段を連動する「商品（コモディティ）担保型」
• 設定されたアルゴリズムによって流通量を調節する「無担保（シニョレッジ・シェア）型」

「防犯」の意味のセキュリティとして使われる場合にも、デジタル認証用の装置が「トークン」と呼ばれる場合があります。「認証トークン」とも呼ばれ、キャッシュレス決済をする業界などでは、そちらがセキュリティトークンと呼ばれることがあるので注意しましょう。

「ワンタイムパスワード」はその名の通り、設定してから1度しかできない短期のパスワードがです。1分などの時間制限がついていることも多く、おもに口座契約などの初期登録するときや、金銭の振り込み時などに使用されます。

そのワンタイムパスワードを自動生成するアプリが「ソフトトークン」と呼ばれています。また、同じくパスワードを作成する機器を、アプリのソフトに対して反対の意味である「ハードトークン」と呼びます。どちらも銀行などでワンタイムパスワードを設定する際に使われています。

カードに記載された文字列を使用するカード型のトークンもあります。

ユーティリィティ（utility）は有用性や実用性などを意味し、何らかのサービスを受ける際に使用する権利券や利用料の代替として使われます。身近な例としては、投票所入場券・遊園地や映画・観劇の入場チケット・図書カード・図書券・ポイントカードなどです。

セキュリティトークンとは違い、主に投資目的ではなく利用目的で購入されます。利用してもらうことを目的としているため無料や低額で作成・配布されることもあるのが特徴です。

「ソーシャルトークン」は、ユーティリティートークンの一種でありWeb3.0の文脈でよく使われます。メンバーシップや共同プロジェクトへの報酬などです。またDAO（自律分散型組織）において、コミュニティの参加券・サービスの意思決定に関われる権利・行動のインセンティブなどという意味で使われることがあります。ブロックチェーンでのコイン保有数によって配られることなどもあり、資産的な意味合いも強くなっている場合があるようです。

クラウドファンディングの報酬や、メンバー限定のメールマガジン、クリエイター個人へのサブスクリプションの報酬などが該当します。発行者が個人である場合は「パーソナルトークン」（インディビジュアルソーシャルトークン）、団体である場合は「コミュニティトークン」（コミュニティソーシャルトークン）と呼ばれます。またファンによる応援や支援の対価として扱われる場合は「ファントークン」と呼ばれることもあるようです。

「ガバナンストークン」はソーシャルトークンの一種です。DAO（自律分散型組織）において、重要な意思決定にかかわる議決権です。主に暗号資産において所有するコインの割合で発行されます。ガバナンストークンを利用した、権限を分散させるシステムを「オンチェーンガバナンス」といい。ブロックチェーンなどの非中央集権的な分散型システムを実現させる礎となっています。

「NFT」の前提として、等価値の物が存在するトークンを「FT」（Fungible Token：代替可能トークン）とよび、それに否定であるノン（Non）がつくことで「NFT」（Non-Fungible Token：非代替性トークン）となります。

NFTとは、偽造することが不可能な鑑定書・所有証明書をデータに結び付けることができるようになったものです。

NFTはブロックチェーンの技術により、データの唯一性を担保できるようになったため、コピーが容易であるデジタルデータにも希少価値や資産価値をつけられるようになります。ただし、データのコピーがとられることを完全に防げるわけではありません。鑑定書の偽造ができないだけなので、NFT化されたデータに対して、それ以降にコピーされたものではないという証明が出来るようになっただけなのは注意が必要な点です。
 

「SBT」（Soulbound Token）は「譲渡不可能なNFT」というNFTの一種です。2022年5月に発表された論文で提唱された新しい概念で、非中央集権的な分散型システムであったはずのWeb3.0が結果的に今までと変わらない中央集権的な構造になってきてしまっているということで開発されました。その原因はインターネットの匿名性にあり、信頼できる情報が不足していることに起因しています。

SBTは魂に縛られたトークンという名前です。魂を切り売りできないように、責任や信用などの他人に譲渡できないきわめて個人的な情報をトークン化したと言えます。契約書に書くサインのようなものであり、使用するたびに発行するという使い方が想定されます。また、大学が卒業生に発行する、企業がプロジェクトの参加者に発行するなど実績や経歴に対しての証明書のように働きます。

全てのユーザーが自分のSBTを保持・発行する権利を持ち、企業側もSBTを参照・提示することを求めることでプライバシーが保護された上でインターネットの匿名性が薄れ、より個々のアイデンティティが確保された上での分散的な運用ができるようになると考えられています。​​​​そういった、​​​SBTによってつくられる社会システムを「分散型社会（DeSoc）」（Decentralized Society）と呼びます。